＜無線式連動型＞無線通信に関するご注意

無線式連動型の住宅用火災警報器は、電波法に基づく小電力セキュリティシステムの無線局として認証を受けています。警報器を使用するにあたり無線局の免許は必要ありませんが、下記注意事項をよくお読みになり、無線通信の特性をご理解のうえ設置してください。

本警報器は日本の電波法にのみ準じておりますので、外国での使用はできません。
警報器の送信電波が、人工呼吸器や心臓ペースメーカーなどの医用機器に影響を与える可能性は極めて少ないですが、医用機器の作動に影響を及ぼすおそれがありますので、各種医用機器と親器および子器とは22cm以上離してください。
親器と子器間の電波到達距離は、障害物のない場所で水平距離100ｍ程度ですが、次にあげる条件により到達距離が短くなったり、電波障害が生じるおそれがありますのでご注意ください。

警報器間に電波の障害となる要因（金属製のラック、鉄筋コンクリートなどの壁）がある。
警報器の付近で携帯電話、スマートフォン、無線送信機、コードレス電話などを使用している。
近くに電子レンジなど電磁波を発生する家電品がある。
近くにテレビやラジオの送信所、無線局などの施設がある。
警報器の付近でマイクロ波治療器などの医療機器を使用している。
人の移動により電波が遮られた場合。

電波の飛びかた

電波には下図のように直線的に届く直接波と、壁や天井や床などの障害物などに反射して届く反射波があります。実際には直接波と反射波の関係により電波が強まったり弱まったりするポイントがあります。また、時間帯によっても電波の飛びかたは変化する場合があります。
警報器を設置する際は、取り付ける前に仮置きし、あらかじめ電波状態の確認をすることが必要になります。